中古住宅を高値で売却するための不可欠な3つの要素

不動産価格を決定する3つの手法 このセクションでは、住宅の販売価格を決定する際の不動産価格算定方法について、「収益還元法」「原価法」「取引事例比較法」の3つがあります。それぞれの手法について解説していきます。

1. 収益還元法 収益還元法は、不動産を賃貸した際に得られる賃料からその不動産の価格を推定する手法です。この手法は主に投資用の住宅の評価に用いられます。
2. 原価法 原価法は、対象となる不動産を再建築する場合の土地代や建物代などを想定し、最終的な価格を推定する手法です。建物の場合、築年数による価値の減少やリフォーム・大規模修繕による価値の向上なども考慮されますが、実際には建物の価値はあまり考慮されません。例えば、木造住宅では一般的に「築10年なら新築時の半額」「築20年以上なら0円」という慣例に従って大まかに評価されますが、実際には同じ建物でもメンテナンスの状況やリフォームの有無によって価値は大きく異なります。 築年数だけで価格を決定することには根拠がなく、たとえば築50年の木造住宅でも古民家としての価値を見出し、それに基づいて価格を設定することが可能です。価格は建物の価値だけでなく需要と供給の関係にも影響されます。
3. 取引事例比較法 取引事例比較法は、対象となる不動産と類似した条件の不動産の取引事例を調査し、最終的な価格を決定する手法です。不動産会社は基本的にこの手法を用いて価格を決定します。例えば、「近隣の同等の土地が昨年1500万円で売れたが、現在の景気が良いため約1680万円での売却が考えられる」といった具体例を参考にして価格を設定します。この手法は経験と勘に基づいて価格を決定するものです。