地震に備えた建築構造と耐震基準

地震に対応する建物の構造は、耐震性、免震性、制震性の違いにより大きく分類されます。

【耐震構造】 柱、梁、壁などを筋交いや補強金物で強化し、建物を頑丈にします。地震エネルギーが直接建物に伝わるため、家具の転倒や仕上げ材の破損が生じる可能性があります。

【免震構造】 建物を地盤と切り離し、免震装置を設けることで地震時の揺れを抑えます。免震装置は建物の上部構造と基礎部分の間に設置され、地震力や振動を減少させ、建物への影響を軽減します。

【制震(制振)構造】 特殊な装置を使用し、地震の振動エネルギーを吸収して建物の揺れを制御します。制震装置が地震エネルギーを吸収するため、壁や家具の損傷が少なく、再発地震にも効果的です。

建築基準法の改正により、新築の建物は震度6強〜7に達する地震に耐えられる性能が義務付けられました。これに対し、1981年以前の建物は必ずしもその基準を満たしていません。新耐震基準は1981年6月1日以降の建築確認を受けた建物に適用されています。

木造住宅の耐震補強には、以下の工法が主に使用されます。

【木造住宅の耐震補強項目】

• 基礎: 1階外壁の下部や主要な間仕切壁の真下に設け、全体を一体化させます。
• 建物の重量: 屋根や壁などの重量を軽減します。
• 耐力壁の配置: 耐力壁をバランスよく配置し、上階と下階の耐力壁線を一致させることが重要です。